大きな地震が起きた後は、状況に応じた正しい判断が求められます。どこに避難すべきか。そもそも正しい情報を入手できているか。今自分がすべき事はなにか？
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まず注意する事
地震災害時、非常に怖いのは火災です。地震は突然発生します。
火を扱って料理をしている時、寒い冬で石油ストーブを使用している時、そんな時に地震に襲われたら大きな揺れで火が燃え移る可能性がとても高いです。それ以外にも、電気ストーブなどは地震後に電気が戻った時、それにより火災が発生する場合もあります。
しかし、火災を防ぐために無理に火を消そうとしないで下さい。まずは自分の身の安全を確保する事が先決です。火の始末は大きな揺れが収まってから素早く行いましょう。
その時に消火器がある事で火を消す事を可能とします。もし地震により火災が発生しても、まずは落ち着き揺れが収まってから消火器で消して下さい。そしてそれを可能にするため消火器を扱えるようにしておきましょう。さらに家族全員が使えるようにもしておきましょう。消火器に関する事も減災行動の基本になります。
- 無理に火を消そうとせず、まず身の安全の確保を最優先する
- 火の始末は大きな揺れが収まってから落ち着いて消す
正しい情報を入手する
正しい情報に基づいた判断をしましょう
災害時は様々な情報が飛び交います。その中には正しい情報もあれば、ウソやデマといった間違った情報が多く含まれている可能性があります。
なので噂に惑わされず正しい情報を得るためにテレビやラジオ、役場などから発信される情報を入手し、常に正しい状況を把握する事に努めましょう。
特に避難命令、避難指示、避難勧告、各緊急警報等の重要な情報にはひときわ注意を払い正しい情報による正確な状況把握を徹底し的確な判断を心がけましょう。
これらの情報が出ていたらそれに従い行動しましょう。ですが、もしこれらの情報が出ていなくても、なにか身に危険が迫っていると判断できる時はためらわず避難しましょう。
警察や消防署には問い合せない
正しい情報を得るには警察や消防署に問い合せるのが一番だと思うかもしれません。しかし、これらの機関は救助活動中であり、一刻の猶予もない切迫した人命救助に追われています。この救助活動に支障をきたす可能性があるので、これらの機関に問い合わせるのはやめましょう。
減災とはなにか？で説明しましたが、減災には「自助」という自分の身は自分で守るという理念があります。自分の身を自分で守れる時は、まず自分の力で行動しなければなりません。
さらに、必要な所に集中的に力を注ぐ事により被害を減らす事も減災です。つまり、助けなければならない人を助ける事が警察や消防署の減災活動です。
今はネットの普及により、個人が得られる情報の量が飛躍的に増えています。もちろんその中に間違った情報が含まれている可能性もありますが、それらを精査し正確な情報の入手に努める必要があります。
隣の人(負傷者)を助ける
大地震が発生した時は救急車や消防車がすぐに来られない事があるため、隣近所との助け合いである「共助」が必要です。この地域住民の協力が災害時にはとても大きな力になります。
阪神・淡路大震災ではこの地域住民の協力で行われた救助活動よりたくさんの命が救われました。倒壊した建物の下敷きになった人達をジャッキやノコギリなどの様々な物を使い助け出しました。
東日本大震災では津波から逃げ遅れた人達を必死に導き、助けようとしている人達の映像を見たことがあると思います。僕はあの映像を見ていた時は言葉も出ずただ固唾を呑むだけでした。
経験した事のない凄まじい恐怖を感じると共に、これがホントに現実に起きた事なのか信じられませんでした。しかし、紛れもなく現実に起きた事実であり疑う余地のない真実であります。
今ここで他人を助ける覚悟をしなければなりません。今後来る大地震。自分の命を守るだけで精一杯な状況でも、目の前の助けを必要としている他人を助けなければなりません。
あえて他人という言葉を使っています。家族なら助けようと行動するのは当然です。しかし、他人なら…。それでも助けなければならない時があるはずです。それはもう人としての道徳としか言いようがありません。
適切な場所への避難
地震の時は適切な場所へ避難する必要があります。では一体どこへ避難すればよいか知っていますか？ですが自宅が倒壊や火災の危険がなければあえて避難する必要はありません。
大地震が発生した直後は
大地震が発生した直後は公園などの広くて安全な場所に避難しましょう。他に避難してきた人と情報交換を出来るうえお互いに協力することが出来ます。こういった一時の避難場所は自治会や町内会により予め指定されている所があるはずなので確認しておきましょう。
家屋の倒壊などで自宅に戻れない時
自宅が倒壊したり火災にあってしまいどこかに避難しなけれがならないのであれば、地域防災拠点である小学校や中学校に避難しましょう。これらも地域ごとに指定されているので確認しておきましょう。
特にこの地域防災拠点は災害時の拠点になるので情報の受伝達機能や備蓄品も準備されています。なので避難の必要がある時は近くの小学校や中学校に避難しましょう。
大火災の危険があるとき
地震により大火災の危険がある時は広域避難場所に避難しましょう。この広域避難場所とは火災が発生した時、その火の手から一時的に逃れるための避難場所です。こちらも地域ごとに決められた場所として、大きな公園やグラウンド、大学だどが指定されています。
あなたのお住まいの地域の「地域防災拠点(震災時避難場所)」や「広域避難場所」を確認しておきましょう。もしもの時の避難場所を確認しておくことは減災の基本です。
帰宅困難時の行動
帰宅が困難になった時は、二次災害に巻き込まれないようむやみな行動をしない事が重要です。長距離を無理に帰宅しようとするとかえって二次災害を引き起こす恐れがあります。
通行できる道路が限られ、駅などには人が押し寄せパニックになっているかもしれません。大地震を職場などで被災したら、まず家族の安否を確認し、安否確認が出来たら職場に留まり、状況に応じては自分がいる地域の救助活動に参加しましょう。
また、職場にはこういった状況を想定して、簡易食料や歩きやすい靴、地図などの帰宅グッズを準備しておきましょう。特に女性はヒールを履いていると思うので歩きやすい靴を準備しておきましょう。
東日本大震災の経験によりこの帰宅困難者の問題を軽減すべく様々な対処が各企業をはじめ、社会全体で行われています。
